来週の東京株式市場は下値警戒感が高まりそうだ。外為市場で一段と円高に振れれば、日経平均.N225１万６０００円割れが視野に入るという。テクニカルなサポートラインを下回ったことも不安心理につながると指摘されている。一方、円高に歯止めが掛かれば年度末に向けた需給の引き締まりで戻りを試すとの見方も出ている。

日経平均の予想レンジは１万６０００円─１万７３００円。
１５─１６日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で年内の米想定利上げペースが従来の４回から２回となり、外為市場ではドル安／円高が進行。円相場は一時１年４カ月ぶりの高値を付けた。原油など商品市況の回復や米国を中心とする株高など世界的にはリスクオンムードが広がっているが、東京市場では円高進行に伴う業績圧迫懸念や投資家心理の悪化などで日経平均は連日下落。一段の円高進行に対する警戒感が高まっている。

みずほ証券・投資情報部長の倉持靖彦氏は「１ドル１１０円なら来期はぎりぎり増益を保てそうだが、割り込めば減益懸念が強まりかねない。その場合、日経平均は１万６０００円程度まで下押す」との見方を示す。テクニカル面でも下げ加速が警戒されている。日経平均は２月１２日の安値１万４８６５円と３月１日の安値１万５８５７円をつなぐラインが下値をサポートしていたが、１８日に同ラインを割り込んだ。市場では「昨年１２月以降、似たようなサポートラインを割れると下げが加速しており、今回も急落リスクが意識される」（国内証券）と懸念されている。

一方、円高が一服すれば相対的な出遅れ感から日本株が戻りを試す公算も大きい。３月期末という季節的要因から、２８日の権利付き最終売買日に向けた配当権利取りの動きが株高を支援するという。

また、足元では国内年金の動向を示すとされる信託銀行経由の買い越しが継続。「年度末の水準を意識した国内機関投資家のドレッシング買いなどが期待され、日経平均は３月１４日の直近高値程度までの戻り余地がある」（大手証券）とみられている。

主なスケジュールは、国内で２５日に２月全国消費者物価指数が発表される。海外では２１日の２月米中古住宅販売件数や２３日の２月米新築住宅販売件数、２４日の２月米耐久財受注などが注目される。２５日は聖金曜日で米欧など主要市場が休場となる。

http://jp.reuters.com/article/tokyo-sto-idJPKCN0WK0O2