SuicaやPASMOといった交通系ICカードをはじめ、iDやNanaco、WAONといったショッピング用途において、全国的な広がりを見せている電子マネー。

調査会社マクロミルは3月28日、電子マネーに関する調査結果を発表しました。この内容は、3月13～15日の期間、全国20～69歳の男女1,000名を対象に、電子マネーの利用率や利用金額、利用する理由など、利用実態や意識について調査したもの。

まず普段の買い物での支払い手段について質問したところ、「現金」が95％（複数回答、以下同じ）と最も多く、続いて「クレジットカード」が70％、「電子マネー」が61％と、すでに電子マネーの利用率について、クレジットカードとの差は9％となっています。

電子マネーを利用する理由については、「ポイントが貯まるから」が76％、「支払がスムーズだから」が65％、「少額でも気にせずに使えるから」が45％となっています。

この点についてマクロミルでは、電子マネーのの1つに“少額決済”があげられると指摘。1カ月あたりの電子マネー利用金額については、個人平均で12,761円となっています。

また、電子マネーの利用者の3割が、電子マネーが使えないことでお店を変えたり、買い物を中止したりと、消費行動にも影響を与えているとのこと。

そのほか、今後電子マネーを使いたいお店や場所について、郵便局や病院といった公共機関をはじめ、「海の家、スキー場、キャンプ場」（女性 30歳 岡山県 公務員）や、祭りの屋台 （男性 43歳 岐阜県経営者・役員）といった、現金を持ち歩きにくい場所での利用を望む声も上がっています。

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