担当者は「管理職ポストの高い競争率や、新型コロナウイルス禍による在宅勤務の定着によって、働き方への価値観に変化が生じている」と指摘した上で「『静かな退職』という選択をする人は今後も出てくる」と分析している。

「できることなら働きたくない」が計57％

「静かな退職」という働き方は、米国人のブライアン・クリーリー氏が約２年前に提唱し、Ｚ世代の若者を中心に話題になった。

マイナビでは今年２月、２０～５９歳の正社員の男女３０００人を対象に実施した「正社員のワークライフ・インテグレーション調査」を初めて公表。ワークライフ・インテグレーションとは、仕事と私生活の双方に境界線を作らずに相乗効果を狙っていくという考え方で、近年注目され始めている。

調査によると、「できることなら働きたくない、と感じますか」という質問に対し、「そう思う」「ややそう思う」と回答した割合が計５６・９％と半数を超えた。また、「『静かな退職をしている』と感じますか」という質問には「そう思う」「ややそう思う」が計４８・２％に達した。性別では男性が４６・５％だったのに対し、女性は５１・２％と過半数を占めた。
https://www.sankei.com/article/20240409-KVFI27UPGNGW7PJJHGWSMVWKVA/