もう10年前になるが、大手SIer勤務の20代の社員からこんな話を聞いたことがある。今ほどにはメンタルヘルスの問題が認知されていない時期だったが、かなり衝撃を受けた。

仕事のプレッシャーからメンタルヘルス不調になる社員がそんなに多いことも驚きだったが、それ以上にショックを受けたのが職場の対応だ。上司も同僚も、メンタルヘルス不調者を支援せず、厄介者として切り捨てようとしているかのように感じた。

それから月日が経ち、今やこうした職場は全く珍しくなくなった。メンタルヘルス不調はあらゆる業界の共通課題だ。「不調者にどう声を掛ければいいか分からない」「自分の気遣いがかえってプレッシャーになるのではないか」「心の病は医者しか治せない」。身近にメンタルヘルス不調者が出ると、心の中でこんな言い訳をして当たらず障らず。自分にも経験がある。

そんな時代に警鐘を鳴らす言葉がある。

「あらゆる組織が『人が宝』と言う。ところが行動で示している組織はほとんどない」

言葉の主は経営学の巨人、ピーター・ドラッカー氏。2000年に出版した「プロフェッショナルの条件」にこう記している。この後には「事実上、すでに組織は、製品やサービスと同じように、あるいはそれ以上に、組織への勧誘についてマーケティングを行わなければならなくなっている」という言葉が続く。知識労働者が主流となり、人材流動性が高まると、人材獲得競争が起こる。ドラッカーはこの本で、そうした時代の組織のあり方を考察している。

この言葉を違う切り口でとらえたのが、臨床心理士の尾崎健一氏だ。ライフワーク・ストレスアカデミー代表取締役として、様々な企業のメンタルヘルス改善のコンサルティングに当たる。ドラッカーの言葉を、「メンタルヘルス不調者が続出することを職場の問題として捉えず、個人の問題として切り捨てる組織の問題に読み替えられる」とする。

「ドラッカーに触れたのは『もしドラ（もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら）』がきっかけの、にわかドラッカリアン」という尾崎氏だが、ドラッカーの様々な著書を読み漁るなかで、「この考えを経営者や管理職が実践したらメンタルヘルスも少なくなるのに」「この考えを働く人が理解していたらストレスも少なくて済むのに」と考えるようになった。そうした発想から、ドラッカーの言葉を引用して、メンタルヘルス不調が起こる職場の改善策を考察するコラムを、日経情報ストラテジー誌上で連載してきた。

「人が宝」をテーマにした回では、メンタル不調者について「残業できない人は要らない」と陰口をたたき、人事部に「補充人員がほしい。休職中の人を辞めさせる方法はないか」と相談する職場を例に挙げた。そうした組織の行く末として、メンタルヘルス不調者以外の社員が職場に不信感を強め、相次いで退職する姿を描き出している。

ストレスチェック義務化は「人を使い捨てにする組織」をなくせるか

このストーリーは尾崎氏の経験に基づくフィクションだ。しかし現実の世界でも、「人が宝」を実践しない組織はしっぺ返しを食らうことになるかもしれない。2014年6月に成立した改正労働安全衛生法では、従業員50人以上の会社に、社員の心理的な負担を把握する「ストレスチェック」の実施を義務付けた。2015年12月の施行に向け、具体的な運用方法が議論されている。

プライバシーに深く関わるので、運用には慎重さが求められる。結果は医師や保健師から従業員に直接伝えられ、上長が個別の部下の情報を把握することはない。高ストレス状態にあると分かった従業員は、会社を通じて医師の面接を希望できるが、それによって異動や昇進で不利にならないようにする、といった方針が明らかになっている。

この制度の目的は、従業員が自身のストレス状態に気づき、メンタルヘルスの悪化を予防することにある。とはいえ、組織への影響も皆無ではないだろう。

http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/110500103/

日本の中にお前らを宝だと思っている一人の猫好きがいることを覚えておいてくれ。
君たちは素晴らしい

そしたら元気になったよ(･∀･)

蓋し名言である

無能のゴミ屑が、有能社員と同じように自分にも適用されると
思ってるんだろうが、そう思うところが無能たる所以

結局、現代でも自由のための戦いは続いている。
生存を賭けた戦いだよ。
頼れるのは自分だけ。頑張ろうぜ。
時には人に優しくできれば、それで上等。

やばいよね。
一週間持たないうちにメンタルヘルス行きって。
椅子に座りたくなくて机に座るってどういう病気？