最近の不透明感の源は、中国を中心に２００７年頃までに構築された投資、債務、設備の３つの過剰だと筆者は考えている。

例えば、中国の鉄鋼の余剰生産設備は日本の生産設備の４倍程あると言われる。余剰生産能力を輸出に振り向けたい状況が、中国当局による元安誘導の動機と受け止められている。あるいは、シェール開発が進んだのも２００８年頃までの原油価格高騰が背景で、同時に中東・ロシアでも能力増強が進んだことから今更減産には応じにくい状況だ。

また、一時の欧州銀の「ＣｏＣｏ債（偶発転換社債）」に対する不安も、リーマンショック前に作られたアセットに対する不良債権処理やデレバレッジが不十分だったことが遠因だろう。実は日本も例外ではなく、シャープ(6753.T)が１兆円の国内設備投資を決断したのも２００７年だったし、前期に赤字に転落した総合商社各社が資源ビジネスを結果的に過剰に拡大してしまったのもこの時期だ。このように、年初から次々と襲ってきた悪材料の多くは、ブラジル・ロシア・インド・中国の新興４カ国（ＢＲＩＣｓ）ブームのころに起源がある同根の問題だと言える。あの頃は世界経済が大きく拡大すると誰もが思ったのだ。

＜大天井から９年目に底を入れるパターン＞
こうした過剰設備などが問題であるならば、かつての日本における過剰債務や過剰設備の解消プロセスが参考になる。日本の過剰もバブルの天井である１９８９年ごろまでに多くが形成された。現在は中国株の大天井である２００７年から９年目なので、日本で言えばバブルの大天井である１９８９年から９年目の１９９８年頃と同じ時期にあたる。状況としても資金が日本から欧米に逃げて円安が進んだことが、現在の中国からの資金逃避・元安圧力と類似している。市況としても、原油価格の十数年来の底割れなど類似点が指摘できる。

１９９８年はロシアがルーブルを切り下げて混乱が極まり、国際協調的な金融緩和などが講じられて日本の通貨安が終わった。今回も人民元の切り下げが行われれば、米国も金融緩和に追い込まれる可能性があるし、そうなる前に国際協調的な景気刺激策が模索されている。

１９９８年との類似性が指摘できよう。なお、このバブル的な株価の大天井から９年目頃に株価がいったん底入れるパターンは、日本のバブル崩壊後の１９９８年以外にも観測できる。例えば、１９２９年の米国株の大天井に対して９年後の１９３８年のＮＹダウは、前年から半値となる暴落で底入れた。１９６６年の米国株の大天井の後には、ニクソンショックのドル切り下げを経て、８年後の１９７４年に底入れた。２０００年のナスダック指数の大天井に対して、ドル安を経て、２００９年にリーマンショックの底を入れている。

１９７４年や２００９年、そして１９９８年の底入れではいずれも経済政策の国際協調によって危機を脱した。今
回も５月の主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）において、財政刺激策で国際協調がまとまれば世界的に株式市場は上昇に転じると考えられる。現在は１９９８年のＩＴブーム前夜と類似していると言える。

＜余剰資金は電池やＥＶなどの新技術へ＞
（中略）
＜２０００年問題に相当する環境規制強化＞
（中略）

筆者は、現在がＩＴブーム前夜の１９９８年と似ており、今回は電池やＥＶなどに大相場の気配があると感じている。

＊木野内栄治氏は、大和証券投資戦略部のチーフテクニカルアナリスト兼シニアストラテジスト。１９８８年に大和証券に入社。大和総研などを経て現職。各種アナリストランキングにおいて、２００４年から１１年連続となる直近まで、市場分析部門などで第１位を獲得。平成２４年度高橋亀吉記念賞優秀賞受賞。現在、景気循環学会の理事も務める。

http://jp.reuters.com/article/column-forexforum-eiji-kinouchi-idJPKCN0X80YT