市場はすでに戦争モード “有事銘柄”が高値更新の不気味

株式市場がキナ臭くなってきた。“戦争銘柄”の値上がりが凄まじいのだ。５日は、照明弾や発煙筒など防衛省向け販売がほぼ半分を占める細谷火工や、防毒マスクの興研、機雷・弾火薬で知られる石川製作所がそろって年初来高値を更新した。

「３社とも有事関連銘柄の代表格です。ロシアで地下鉄テロが起き、北朝鮮はミサイル発射。戦争銘柄の上昇は当然ですが、それにしても高値更新の続出は不気味としか言いようがありません。石川製は、ほぼ１年半ぶりの高値をつけました。市場は完全に戦闘モードです」（証券アナリスト）

２０１３年４月、北朝鮮の弾道サイル発射情報に絡み、国内の緊張が極度に高まった。このとき石川製の株価は約１カ月で倍増している。戦争銘柄は一度火がつくと、どこまで燃え上がるか分からない爆発力を秘めているのだ。５日終値は９８７円。１３年４月の高値２０５０円まで駆け上がるとしたら、上昇余地はたっぷりある。

「石川製の単元株（取引単位）は１００株なので５日終値ベースだと１０万円以下で買えます。いま仕込んで高値で売り抜ければ、ゴールデンウイーク（ＧＷ）の小遣いを稼げるかもしれません」（株式評論家の倉多慎之助氏）

防衛省向けの小火器（小銃など）を手掛ける豊和工業の最低投資金額は７万円（株価７００円、単元株１００）。１３年４月の高値は１６３０円だから、こちらも期待大だ。「投資額１０万～３０万円には無線機の日本無線や、レーダー装置の東京計器などがあります」（市場関係者）

大手では戦闘機関連の三菱電機、潜水艦ソナーのＯＫＩ、対戦車榴弾のコマツ、防衛省向け護衛艦を建造した三井造船が３０万円以下で購入可能だ（別表参照）。３０万円以上には、潜水艦の川崎重工、哨戒ヘリコプターの三菱重工、哨戒機エンジンのＩＨＩなど大企業がズラリと並ぶ。

「トランプ相場が失速し、市場は低迷ムードです。こういう時はテーマ性を持った株に人気が集まります。北朝鮮の動きから目が離せないし、有事銘柄の動きは激しくなりそうです」（倉多慎之助氏）

ただし本当にドンパチが始まったら、株式市場は大暴落――。引き際を間違わないようにしたい。

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