仮想通貨ビットコインは突然、ちょっと退屈な話題になっているようだ。

信じ難いことかもしれないが、2017年に乱高下しながら1400％上昇したビットコインへの熱狂は、少なくとも今は冷めたようだ。ここ１カ月の価格は8500－１万1300ドルと、これまでに比べれば非常に小幅レンジで推移している。さらには、インターネット上での「ビットコイン」検索件数も急減、グーグル・トレンズによれば、昨年12月の高水準から82％減っており、人々の関心も低下したことがうかがえる。

デジタル・アセット・リサーチのシニアアナリスト、ルーカス・ヌッツィ氏はビットコインが「リスクを伴うことなく、手っ取り早く金持ちになれる投資機会ではないということに人々が気付き、それで関心が薄れた」と語った。

投資のはやり廃りがいかに速く変遷するかを2018年の現状は示している。かつてビットコインは休暇先でも話題を独占したものだが、今は金融専門誌が後ろの方に掲載するような規制や市場構造、訴訟といった無味乾燥な話ばかり。しかも、ビットコインに悪い材料が最近続いている。

ビットコインは14日値下がりしたが、グーグルが仮想通貨や新規仮想通貨公開（ＩＣＯ）のオンライン広告を禁止すると発表したのが嫌気されたためで、フェイスブックも１月に同様の動きを見せた。ＪＰモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）などは仮想通貨購入目的のクレジットカード使用を禁止、米証券取引委員会（ＳＥＣ）は監視を強めている。さらに今月、アリアンツ・グローバル・インベスターズはビットコインは本質的に無価値との認識を示した。

もちろん、９年前の登場以降、ビットコインには未来がないと何度も書かれてきた。一方で、事情に詳しい関係者からの情報を基にした14日のブルームバーグ報道によれば、ヘッジファンド運営会社ブレバン・ハワード・アセット・マネジメントの共同創業者で、パートナーを務める資産家のアラン・ハワード氏は昨年、仮想通貨にかなりの個人的投資を行った。コインベースによれば、顧客数は依然として2000万人を超えている。

10年以降、ビットコインは少なくとも３回、70％以上の値下がりを経験したが、その後は復活を遂げてきた。今しばらくは、人々の関心低下でタイトなレンジ相場となるかもしれない。価格が84倍になった13年のケースでは、その後１週間で急落し、17年に反発するまで低迷が３年余り続いた。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-03-15/P5M59M6JTSE901