全国の寺院が消滅の危機にある。ジャーナリストの伊藤博敏さんは「葬儀費用の透明化や、葬儀の簡素化が『お寺の経営』を直撃した。宗教法人の6割が年収300万円以下というデータもあり、僧侶と寺が日本からどんどん減っている」という――。

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　ただ、「浄土」なるものが存在するかどうかは別にして、習俗としての葬式仏教は生死にケジメをつけて死者を送り出す葬法として、歴史を重ね国民が周知しているという意味で便利である。仏教各宗派によって葬儀式は異なるが、禅宗系の曹洞宗を例に葬儀で何が行われるかを確認してみたい。

　曹洞宗の葬儀の流れは以下の通りである。

・入堂（僧侶入場）
・剃髪（髪に剃刀をあてる仕草で出家の準備）
・授戒（仏の弟子になるために戒を授けられて戒名をもらう）
・入棺諷経（死者を棺に入れるためにお経を唱える）
・龕前念誦（棺の前で諸仏の名前を唱えて念じる）
・引導法語（悟りの境地を表す引導法語を読み上げ、悟りに導く）
・山頭念誦（死者が悟りを得ることを祈願する）
・散堂（僧侶退場）

■高額のお布施、戒名料も「必要経費」と受け止められてきた

　宗派によって地域によって儀式はさまざまに異なるが、葬儀によって故人が仏の弟子となって仏の道に向かうことに変わりはない。ただ、厳粛で意味のある葬儀式の作法が列席者には伝わっていない。伝えないのが僧侶の慣習であり、お経の難しさが理解を阻む。その改善を求める声もある。

　ともあれ伝統に従って行う仏式葬儀は、戒名料やお布施が発生してその分、高額となる。コロナ禍前の通夜、葬儀・告別式、火葬の葬儀一式の費用は平均で約150万円だった。

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　葬式仏教にはそうした役割があるものの、その前に「寺院消滅」の現実を踏まえねばなるまい。まず各寺院の収入が減る中、僧侶のなり手がいない。「食えない職業」が淘汰されるのは自然の理だ。単一宗教宗派としては日本最大の約1万4600カ寺を持つ曹洞宗は、2023年末に発表した「若手僧侶に関する動向調査」で、「僧侶数の縮小スピードが速まっており、20年後に僧侶数は40％減少する」と推定した。

■ほとんどが年収300万円以下の厳しい経営

　2024年1月、梶龍輔・駒澤大学非常勤講師は、2022年までの40年間の曹洞宗、浄土真宗本願寺派（約8900カ寺）、日蓮宗（約5000カ寺）における合併・解散で廃寺となった寺院を調査分析し、3宗派合わせて703カ寺が廃寺となり、増加のスピードが上がっていると発表した。宗教法人の約63％が年収300万円以下。全国に約1万の寺を持つ浄土真宗本願寺派もその4割が、年収300万円以下だという調査もある。

　背景にあるのは一日葬や直葬、家族葬の普及に伴う葬儀の簡素化と、それに連動した戒名料などお布施の減少、法事の縮小だ。樹木葬、合葬墓、散骨など「継承しない葬法」の普及は大きな影響を与えている。墓は継承されなくとも葬儀は行われる。だが、「継承されない墓」は前提として檀家にはならないことが多く、従って法事もない。

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　宗門人別帳で幕府の役割を補完し、子供の遊び場にして大人の寄り合い所、寺子屋という教育機関にして葬儀と法事を取り仕切る寺は、地域コミュニティの中核だった。同時に江戸時代の先祖と親を敬う儒教教育は縦社会の秩序を築き、明治時代の天皇による万世一系支配と明治民法下の家制度によってさらに強化され、その象徴が「○△」家の家墓だった。

　戦後は寺の持っていた優先的な立ち位置がすべて揺らぐ。檀家制度と家制度はしだいに機能しなくなり、血縁、地縁は薄れて墓は継承されなくなった。写経教室、座禅会、子供食堂といった活動を通じて地域コミュニティに欠かせない寺があり、宗教者として貧困や落ちこぼれといった社会問題に取り組む僧侶はいるものの、大半は葬式仏教に安住して存在感は高まらず、「寺院消滅」に歯止めをかけるには至らない。

　「お寺を支えるシステム」が崩壊していく中、13宗ある日本の仏教宗派の枠組みに大きな変化はない。主要宗派が属する全日本仏教会が何らかの指針を打ち出すこともなければ、各宗派の門主、管長といったトップの声が信徒に伝わることもない。

　むろん痩せ細る現状に危機感はあるのだろうが、「本山」と呼ばれる大きな寺が、小さな寺を「末寺」として支配下に置く「本山・末寺」の関係の中、末寺からの上納金で運営される本山宗務総長ら運営幹部は、改革を嫌う保守思想のまま、熱湯死を待つ“ゆで蛙”状態にある。
https://news.yahoo.co.jp/articles/15e209f246550c7518121dea10774241b97434c2