ＦＥＤモデルから算出した米国株のフェアバリュー（適正価格）は、米Ｓ＆Ｐ５００指数で５０４８ポイントと計算される。現状は、このフェアバリューに対して約６０％のディスカウントとなっている。株価純資産倍率（ＰＢＲ）でみれば、米国株はＩＴバブルピークの５倍から低下しているものの、約３倍と今も主要国の中では最も高い。これをバブルと決めつける向きもあろうが、高ＰＢＲは高い株主資本利益率（ＲＯＥ）に象徴されるように米国企業の収益性が優れているからであり、決して過大とは言えない。

なぜなら、米上場企業は株主に対して合計時価総額の５．１％にあたる巨額の資金還元を配当（１．９％）と自社株買い（３．２％）を通じて行っており、それは長期国債利回りの２倍に相当する高いリターンであるからだ。企業の健全な収益創造のもとで、十分な株式価値が存在している証しである。Ｍ＆Ａ、自社株買い、株高はすべて余剰資本（歴史的低金利をもたらしている原因）が有効に活用される過程で起きる必須のプロセスであると言えよう。

むろん、景気は循環するものであり、やがては後退局面に入る。また、サマーズ氏やピケティ氏が指摘するような経済構造上のアキレス腱が米国型資本主義に内在し、長期的観点に立てば、供給制約の顕現化などを通じて潜在成長率の底上げを阻む可能性を筆者も否定しない。いずれ解決策が必要になろう。

しかし、そうした構造論はあくまで長期の課題であり、少なくとも今後３年以上は続くと予想される米国経済と株式市場の好循環シナリオを覆すものではない。念を押すが、循環的景気回復はまだ始まったばかりである。

＊武者陵司氏は、武者リサーチ代表。１９７３年横浜国立大学経済学部卒業後、大和証券に入社。８７年まで企業調査アナリストとして、繊維・建設・不動産・自動車・電機エレクトロニクスなどを担当。その後、大和総研アメリカのチーフアナリスト、大和総研の企業調査第二部長などを経て、９７年ドイツ証券入社。調査部長兼チーフストラテジスト、副会長兼チーフ・インベストメント・アドバイザーを歴任。２００９年より現職。

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