世界のヘッジファンドの苦境が深まっている。2016年度は８年ぶりの大規模な資金流出に見舞われたもようだ。

運用成績の悪化が続いているうえ運用手数料も高額なため、ヘッジファンドに託していた資金を引き出す動きが広がっている。世界の金融市場で権勢を振るってきたヘッジファンドだが、影響力が徐々に縮小していく可能性も出てきた。

調査会社ユーリカヘッジによると、ヘッジファンドからの昨年度の資金流出額は２月末時点で607億ドル（約６兆7000億円）と、08年度の4269億ドル（47兆4000億円）以来の大きさに膨らんでいる。

「運用成績の低迷でヘッジファンドは顧客の期待に応えられていない」（ドイツ証券の柳沢正和・共同株式営業統括部長）ためだ。ヘッジファンドも機関投資家の一種で、年金基金や富裕層などから運用を委託されている。空売りを組み合わせるなど高度な投資手法を駆使し、1990年代には年率20～30％の運用成績を記録することも珍しくなかった。

だが、ここしばらくは運用成績の悪化が目立ち、09年度以降は８年連続で米株価（Ｓ＆Ｐ500指数）の騰落率にもとどいていない。世界的な「カネ余り」で資産規模が大きくなりすぎて運用が難しくなっているほか、最近では英国による欧州連合（ＥＵ）離脱を問う国民投票や米大統領選など想定外の政治イベントに振り回された面もある。

しかもヘッジファンドの運用コストは高く、まず預かり残高の２％相当の手数料を課し、一定以上の好結果が出れば成功報酬として運用益の20％を追加で取ることが多い。このため、ヘッジファンドへの投資によって世界の投資家は「過去10年で1000億ドルは浪費している」（米著名投資家のウォーレン・バフェット氏）といった批判が噴出。カリフォルニア州職員退職年金基金（カルパース）など、世界の大手投資家がヘッジファンドから資金を引き揚げている。低コストな指数連動型の投資商品などが新たな資金の受け皿となるケースが多いようだ。

国内でも「運用成績が手数料に見合わず、ヘッジファンド投資は減らしている」（国内大手金融機関の担当者）といった声が多く聞かれる。超低金利による運用難が続くなか、「運用コストに対する意識は一段と厳しくなっている」（日本生命保険の栗栖利典・財務企画部担当課長）ためだ。

一部では手数料を引き下げる動きも出ているものの環境悪化には歯止めがかからず、16年はヘッジファンドの閉鎖件数が新設件数を上回った。08年の金融危機時にもなかった現象だ。米ゴールドマン・サックスの出身者が立ち上げたイートン・パーク・キャピタル・マネジメントなど有力ファンドも閉鎖に追い込まれている。

http://www.nikkei.com/article/DGXLZO14964270V00C17A4EE9000/?n_cid=NMAIL001