半導体業界で急成長した米エヌビディアが逆風にさらされている。中国経済の急減速を受けてゲーム用パソコンやデータセンターで使われる画像処理半導体（GPU）が振るわず、2018年11月～19年1月の売上高を2割近く下方修正した。仮想通貨バブルがはじけたあおりも受け、華やかなイメージと裏腹に業績の十分な支え役がいない状況があらわになった。

エヌビディアはゲーム用GPUの事業を主体にしてきたが、人工知能（AI）の発展の波に乗り急速に成長した。膨大な計算を早くおこなうGPUの特性が、最新のAIである深層学習（ディープラーニング）の計算に合っていたためだ。

世界の有力IT（情報技術）企業などの需要が高まり、15年8～10月期に13億ドルだった売上高は3年後の18年8～10月期に32億ドルへと拡大した。18年10月に最高値の289ドルを付けた株価はそれまでの3年間で約11倍に膨らんだ。

そのエヌビディアが今月28日に発表した18年11月～19年1月の売上高見通しは、従来予想より約19%低い22億ドル（約2407億円）だった。「いくつもの異常な変化が起きた大変な四半期だった」。ジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は業績修正と同時に投資家に書簡を出し、市場の異変を説明した。

ファン氏は1月上旬、米ラスベガスで開かれた家電・技術見本市「CES」で、18年は中国でゲーム用パソコンがかつてなく売れていると話したばかりだった。パソコンに外付けしたり組み込んだりして映像を滑らかにするGPUは店頭で売れていたが「消費者が購入を控えた」。

さらに、AIなどで使われるサーバーを置くデータセンターへの投資がしぼんだ。商談はあるが、成約に至らない事例が増えた。同社の中国売上高は全体の約2割を占めてきた。

米アップルや米キャタピラーなど、中国経済の影響が及ぶ企業は当然他にもある。エヌビディアにとってそれが他社以上に悩ませる理由は、仮想通貨バブルがはじけた影響も受けているからだ。

18年1月に起きた仮想通貨交換大手、コインチェックによる巨額流出事件の1カ月ほど前、ビットコインは2万ドル近い価格を付けていた。現在の相場は当時の5分の1に落ち込み、取引市場は急速に縮んでいる。

エヌビディアのGPUは、コンピューターを膨大に活用して仮想通貨を得る「採掘（マイニング）」と呼ぶ作業に使いやすい。一時は需要が急増したものの過剰在庫へ一変しており、同社は在庫一掃のためちょうどGPUの出荷を抑え始めたところだった。

3つの逆風を受け、28日の株価は138ドルと18年10月の最高値から5割下がった。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO40626840Z20C19A1TJ2000/