その名を「ザ・バンク・オブ・ニューヨーク・トリーティー・ジャスデック・アカウント」という。
上場企業が開示する四半期報告書（中間期）で明らかになった。

（Ｃ）日刊ゲンダイ

「今月上旬に開示がスタートしたころは、どこにでもあるファンドのひとつだろうと思っていました。
ところが開示数が増えるにつれ、怪しくなってきた。１００社近くの大株主になっているのです」（市場関係者）

それも突然だ。例えば住友不動産では、今年３月末時点では大株主トップ１０に入っていなかったが、９月末にいきなり３位に名を連ねた。野村ＨＤも同様でランク外から４位に躍進である。

かつて米国に「バンク・オブ・ニューヨーク」という銀行は存在した。だが、０７年に米メロンと合併し、バンク・オブ・ニューヨーク・メロンとなっている。市場は「謎のファンドとは無関係」（金融関係者）という見方で一致している。

経済評論家の杉村富生氏が言う。
「謎のファンドは、中国系の可能性が高い。ザ・バンク・オブ・ニューヨークと入れ替わるように、中国系ファンドの名が企業の大株主から消えているのです。日中関係の悪化を考慮し、欧米系を装う名前に変更したのでしょう」

ちばぎん証券の安藤富士男顧問は別な見方をする。
「大株主から中国系ファンドが減っているのは確かです。今年３月末は１７４社でしたが、今月２０日までの集計では９月末に３４社と激減しています。ただ中国系ファンドは利益を確定させ、米国株にシフトしたと見るべきでしょう。謎のファンドとは関係ないと思います」

だとしたら正体は？　投資顧問会社エフピーネット代表の松島修氏が言う。
「欧米系で長期保有を目的とする投資ファンドが日本株を買い漁っているという情報は流れていました。でも、正体は不明です」

市場の臆測は絶えない。「ソニーを揺るがしたサード・ポイントのような物言う株主ではないか」「企業買収に絡んだ動きかもしれない」……。

謎のファンドが保有株を一気に売り浴びせる恐れもある。