同サービスに2012年10月～2013年9月末に登録したビジネスパーソン約10万人のデータをまとめたもので、それによると平均年収は446万円、4年ぶりの増加となった。

この結果について、DODAの木下学編集長は「円安や株高、消費税増税前の駆け込み需要などにより、業績が拡大した企業がボーナスアップを図るなど、アベノミクスによる景気回復が平均年収にも影響したと考えられる」と分析した。

年代別にみると、20代の年収増が顕著（349万円、前年比＋9万円）。
30代（458万円、同0万円）は横ばい、40代（598万円、同－10万円）は調査開始（2007年）以来、ほぼ一貫して減少している。1歳ごとにみると、35歳未満は全年齢で年収が増加したが、35歳以上50歳未満はほぼ全年齢で減少した。

「年功による年収増が見込めなくなる中、今後はミドル層以上でも自分の市場価値を適正に見極め、スキルアップを図る必要性が高まるだろう。
その一方で、成果型報酬型の給与体系の普及により、若手層であっても能力や成果次第で高年収が狙える環境は今後も拡大していくと予測される」（同）

平均年収を職種別にみると、前年に続き1位は「投資銀行業務」（966万円）、
以下「運用（ファンドマネジャー／ディーラー／アナリスト」（829万円）、「経営企画／事業企画」（713万円）、「MR」（683万円）、「セールスエンジニア／FAE」（676万円）と続いた。

「今回目立ったのは製造業の技術系職種の増加だった。前年よりも大幅に年収が増加した『生産技術』（＋45万円）、「セールスエンジニア／FAE」（＋43万円）をはじめ、製造業の技術系職種は軒並み前年より年収が増え、製造業復活の動きが見受けられた」（木下編集長）


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