この道筋の変形版は、価格以外の競争力の向上だ。
より想像力に富んだエーゲ海観光旅行や、ポルトガル・アルガルベのより魅力的なホテルといったものである。
肝心な問題は、調整に何年――あるいは何十年――かかるか、だ。

第2に、周縁国の停滞がこのまま続く可能性がある。
失業率は今、ギリシャで22％、スペインで24％、ポルトガルで18％、アイルランド15％、イタリアで10％となっている（米国と英国では8％）。
このシナリオの変形版は、状況が一段と悪化することだ。

第3の選択肢はまずあり得ないが、完全を期するために入れておく。
ドイツその他の北部ユーロ圏諸国がより「拡張的」（つまり、インフレを誘発する）政策を追求し、南欧の苦痛を和らげる可能性がある。

第4の選択肢は、1カ国ないし複数の周縁国がユーロ圏を離脱することだ。
そうなれば、離脱する国ばかりでなく、残るユーロ圏諸国でも大混乱が生じる。
残る側でも銀行が帳簿上に、下落している可能性のあるユーロ建ての資産を大量に抱えているからだ。

だが、かつてアルゼンチンが絶対に断てないと言われた米ドルとの連動制度を破棄した時に起きたように、元ユーロ圏諸国はいずれ事態を収拾させ、悪くないパフォーマンスを見せるようになるだろう。

一部のエコノミストは、反対側からのアプローチを好み、ドイツやその近隣諸国が率先してユーロから離脱する方がいいと考えている。
だが、迫り来るドイツの選挙の結果がどうなろうとも、これは実現しないだろう。
もちろん、上記の4つの推測の中でいくつもの順列や妥協を想像することはできるが、可能性は限られている。どうしても賭けなければならないとしたら（筆者は賭ける必要はない）、4番目に賭ける。
だが、いつそれが起きるかということには一切賭けない。

神聖ローマ帝国――周知の通り、神聖でもなければ、ローマのものでもなく、帝国でもなかった――は西暦800年にカール大帝によって築かれ、1806年にナポレオンに解体されるまで続いた。

ユーロ解体のタイミングは誰にも分からない

ドイツ同盟はナポレオン戦争後に発足し、加盟国に対する大きな権限は持たなかった。
同盟は1834年に関税同盟（ツォルフェライン）によって強化され、この不安定な同盟全体は1871年にビスマルクによってドイツ国に変えられるまで続いた。

以来、歴史はスピードアップしたかもしれないが、どれだけ速くなったか分からないし、ユーロ解体の時間の尺度はそれこそ誰にも分からない。人が与えることのできる「フォワードガイダンス」には限りがあるのだ。

以上です。