女性経営者が率いる企業は、アクティビスト（物言う株主）として活動するヘッジファンドの標的になりやすい。これは単なる気のせいではなく、最新の研究に裏付けられた事実だ。

根底にある理由はまだ明らかではないが、どうやらアクティビストが活動する状況下においては、女性ＣＥＯ（最高経営責任者）の方が、株主の代弁者として、より忠実に行動する傾向があるようなのだ。

また、こうした物言うファンドの投資対象となった企業の女性経営者は、自身が不利な状況に陥ることも多い。これもまた真実だ。

彼女らの報酬総額の減少幅は、男性経営者の場合より大きく、男性にトップの座を奪われる可能性も高いことが、米レンセラー工科大学のビル・フランシス、チャン・ウー両氏と、クリーブランド州立大学のインジ・シェン氏の研究で明らかになった。

物言うヘッジファンドは、自ら株式を取得した企業に対して、新たな戦略の導入を迫り、場合によっては経営陣の交代さえ要求する。こうしたファンドの運用資産は１２００億ドル（約１３兆１５００億円）を上回っており、金融市場において非常に大きな存在感を示している。

こうしたファンドが今年の上半期に、大手上場企業に対して仕掛けた件数は前年同期比で６割以上も増えている。

相当数のアクティビストファンドが、女性が経営する企業に投資している。２０１５年には著名投資家カール・アイカーン氏が、当時のウルスラ・バーンズＣＥＯが率いた米ゼロックスの株式を購入。同じくアクティビスト投資家として知られるネルソン・ペルツ氏も、インドラ・ヌーイ氏がＣＥＯを務める米ぺプシコに照準を定めた。

今回の研究は、これまで逸話が作り上げた印象を裏付けるものだ。

「網羅的なデータを活用することで、まず、物言うヘッジファンドが実際に、女性が経営する企業を格好のターゲットと見なしていることを確認した」と同研究の執筆者は記している。

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