前週末の米ダウ工業株30種平均が米経済の底堅さを評価した買いで4営業日ぶりに反発し、日本株の買い戻しを誘った。

主力の値がさ株を中心に幅広い銘柄が買われた。半面、中国経済の回復ペースの鈍化が意識されたことは上値を抑えた。商いも低調だった。

日経平均は上げ幅を一時300円近くに広げた。停滞している米追加経済対策を巡る協議の期限設定が伝わり、協議が前進するとの思惑的な買いが株価指数先物に入り、現物株を押し上げた。

ただ、早期の合意に慎重な見方も依然として根強く、短期筋の買い一巡後は伸び悩んだ。11時に相次いで発表された中国の主要統計は7～9月期の国内総生産（GDP）などの伸び率が市場予想を下回り、中国経済の力強い回復期待がやや後退した。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引け時点の東証1部の売買代金は概算で8373億円、売買高は4億2995万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1814と、全体の約8割を占めた。値下がりは300、変わらずは59銘柄だった。

ソフトバンクグループ（SBG）やファナック、ソニー、信越化が上昇した。東宝は一時、7%高となった。